ガートナー、日本におけるデジタル化に関する展望を発表

ガートナージャパン株式会社(Gartner Japan Ltd.)は、日本におけるデジタル化に関する展望を発表し、日本で「デジタル化」と呼ばれるものの7割以上は、2025年まで従来のIT化／情報化とほとんど変わらない取り組みになると予測した。

日本国内で「デジタル化」や「デジタル・トランスフォーメーション(DX)」がバズワードとなったことで、テクノロジに直接関わらないビジネス層も「デジタル化」への取り組みを求めるようになったとし、その結果、かつてのIT化／情報化と混同されているケースが多くみられているという。

「デジタル化」への取り組みには、IT化／情報化とビジネス変革の方向性を明確に区別する必要性があるとした上で、テクノロジに関わるリーダーは混乱している状況を理解し、本質的な「デジタル化」をビジネス部門と経営層に説明しながら、テクノロジを活用したビジネス変革を推進すべきとしている。

IT部門 (あるいはDX部門) とビジネス部門の連携や協業が必要不可欠となっていく中で、同社が実施するユーザー調査では、両部門間での協業体制が数年前から改善されつつあるとし、今後も部門間連携のトレンドが継続すれば、2026年までに半数を超える日本の大企業のIT部門は、ビジネス部門と良好な連携を実現するであろうとしている。

https://www.gartner.co.jp/ja/newsroom/press-releases/pr-20220314
（ガートナー　プレスリリース）

■執筆者コメント
先日、内資系大手の役員職の知人（ビジネス部門）とDX関連の話になりましたが、やはりIT化と混同しているようで、同様のケースは往々にしてあると感じました。
本リリースでは、IT部門とビジネス部門の協業体制が改善しつつあるという調査結果もあるので、今後はどの企業も出来るだけ早急に部門間の意識合わせをして、本質的なDXに取り組んでいける環境が整うことを祈っております。

執筆：コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社
谷藤
https://www.codawari.co.jp/