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2020.09.30

新型コロナ感染拡大前後のCEOの意識変化を見る | 【KPMG】世界CEO意識調査

KPMGインターナショナルは、新型コロナウイルス感染拡大前後の世界の経営者の将来見通しや重要施策等を調査した、「KPMGグローバルCEO調査2020」を発表した。

同調査では、新型コロナ感染拡大が深刻な影響を与える前の2020年1月〜2月に実施した調査と7月〜8月に実施した追加調査から、新型コロナウイルス感染拡大前後におけるCEOの意識の変化が見て取れる。当調査では、主に4項目に分けて回答・集計結果を解説しており、その中から当ニュースでは一部を抜粋して紹介する。

(1) 世界経済の見通し
“世界経済の成長見通し”について、32%ものCEOが「自信が低下した」と回答したが、”自社の成長見通し”において、「自信が低下した」は17%に留まり、逆に「より自信を持った」と回答したCEOが67%となっている。

(2) コロナ危機から生まれた新しいリスクパラダイム:人材およびサプライチェーン
今後3年間における企業にとっての最大のリスクにおいて、2020年1月〜2月時点での調査時は、7位で1%ほどしか回答がなかった「人材リスク(採用、人材の維持、従業員の衛生・健康などを含む)」だが、7月〜8月の追加調査時には、21%が最大リスクと回答し、1位に躍り出た。「サプライチェーンリスク」も6位(2%)から2位(18%)になり人材リスク同様にコロナ感染拡大を経て懸念が高まっている。

(3) 職場におけるDXに対する意識の変化
80%もの企業が、業務オペレーションに必要なデジタル化の進捗について、予想より数ヶ月〜数年先の導入状況に達していると答えており、世界的にもDXは加速状況にある。また、73%のCEOがリモート勤務の導入で潜在的な採用候補者の人材プールが拡大したと回答していることを踏まえると、採用戦略の変更を検討している企業が多いと考えられる。

(4) パーパス(存在意義)とESG(環境、社会、ガバナンス)の重要性
感染拡大から企業の社会的問題への対応要求が高まり、79%もの企業が自社のパーパス(存在意義)の再評価を余儀なくされたと認めている。またESG(環境、社会、ガバナンス)においても63%が、より注目するようになった。

https://home.kpmg/jp/ja/home/media/press-releases/2020/09/global-ceo-outlook.html
(KPMGジャパン ニュースリリース)

■執筆者コメント
COVID-19危機は、世界経済に大きな打撃を与え、多くの業界が困難な状況を余儀なくされていますが、このようなパンデミックから世界全体で、企業のあり方や重要視する価値観に変化が起きています。ビジネスモデルや戦略、従業員のワークスタイル等においてリーダーたちは、新しい未来の定義を創り上げる中で、企業のパーパス(存在意義)とESG(環境、社会、ガバナンス)を融和させた推進を求められるでしょう。

執筆:コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社
田中
https://www.codawari.co.jp/

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