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大手コンサルファームの女性役員・管理職比率ランキング|女性活躍推進の取り組みも解説

大手コンサルファームの女性役員・管理職比率ランキング|女性活躍推進の取り組みも解説

女性活躍推進に注力する大手コンサルティングファームとは?取り組み内容もご紹介します。

4月10日の「女性の日」にちなみ、4回にわたって「コンサル×女性」をテーマとした記事をお届けしています。今回は、人気記事「コンサル業界における女性役員・管理職比率ランキング」の最新版をお届けします。

子育て世帯のワーキングマザー比率が75%を超える現在、女性のキャリア支援は重要度を増しています。内閣府男女共同参画局が発表した「女性活躍・男女共同参画の現状と課題 」では「2020年代の可能な限り早期に指導的地位に占める女性の割合が30%程度」になることを目標に掲げています。そこで当メディアでは、コンサル業界の現状を調査。大手コンサルファームの女性管理職比率と女性活躍推進に関してランキング形式でご紹介します。

なお、本記事は各ファームの情報更新にともない、昨年公開した記事をリライトしております。また、ランキングは、主要大手各ファームが公開する女性役員・管理職の比率を算出した上で比率の高さや、女性活躍推進に対する現在の取り組み内容や将来の目標値・前回調査時からの増減値、当メディア運営会社のネットワークによるヒアリングをもとに当社コンサルタントが評価を行い決定いたしました。

※「女性の日」日本女性が初めて参政権を行使した昭和21年4月10日を記念して、当時の労働省が制定しました。

日系コンサル8社の女性役員・管理職の比率と女性活躍推進の取り組み

日系大手コンサルファーム8社の女性役員・管理職の比率と女性活躍推進の取り組みに関するランキングは以下のとおりです。

【日系ファームランキング】
1.シグマクシス(SIGMAXYZ)
2.野村総合研究所(NRI)
3.三菱総合研究所(MRI)
4.ドリームインキュベータ(DI)
5.アビームコンサルティング(Abeam)
6.日立コンサルティング
6.  クニエ(QUNIE)
8.ベイカレントコンサルティング
 

各社の女性管理職比率と女性活躍推進への取り組み内容をまとめました。

1.シグマクシス(SIGMAXYZ)

役員の女性比率約15%(13名中2名)
管理職の女性比率43名(18%)
(参照:シグマクシス 役員一覧女性管理職数(比率)

シグマクシスの女性比率は役員が15%、管理職が18%となっており、後述する外資系よりは低いものの日系としては一番高い比率となっています。

同社では、サステナビリティ(女性管理職の現在と将来の目標)において、2030年度までに女性管理職の比率を25%までアップする目標を掲げています。

2.野村総合研究所(NRI)

取締役の女性比率11.1%
役員の女性比率14.3%
執行役員等に占める女性比率 6.0%
管理職における女性比率9.6%
(野村総合研究所 ダイバーシティ&インクルージョン

NRIの女性取締役比率は11.1%、役員は14.3%、執行役員は6.0%、管理職は9.6%となっており、役員以下の女性比率は前回調査時よりアップしました。

同社では、女性活躍推進における目標において、2025年度末までに管理職(部長・課長等)の女性比率を13%以上、プロジェクトや事業における責任者の女性比率を17%以上にするとしています。

また、出産・育児・介護と仕事の両立支援に関してさまざまな取り組みを行っており、なでしこ銘柄(2017~2022)・えるぼし認定(最高位)(2017)・くるみん認定・プラチナくるみん認定(2018)といった外部認定・評価の獲得実績もあります。

3.三菱総合研究所(MRI)

役員の女性比率4.7%
管理職の女性比率9.9%
(参照:三菱総合研究所 ダイバーシティ&インクルージョン

MRIでは、2023年時点で女性役員の比率は4.7%、管理職の比率は9.9%となっています。

2030年までに女性従業員比率が就業者比率相当の43%、管理職比率も全国平均(14.8%)を超え従業員比率相当となることを目指しています。そのため、職場風土の醸成や研修制度の充実を図っています。なお、2016年には「えるぼし」の最高位を取得しました。 

4.ドリームインキュベータ(DI)

役員の女性比率約8.3%(24名中2名)
(参照:ドリームインキュベータ 役員紹介

ドリームインキュベータでは、役員24名中2名(約8.3%)が女性です。

女性活躍推進に関する取り組みに関する公式情報は発表されていません。ただ、産休・育休などの一般的な制度は整備されています。

5.アビームコンサルティング(Abeam)

管理職の女性比率 15.4%
(参照:アビームコンサルティング Gender

アビームコンサルティングでは、役員情報は公開されておりませんので女性役員の比率は不明となりますが、管理職における女性比率は15.7%となっています。

同社では女性活躍推進のための行動計画を進めており、2023年3月31日までに管理職における女性の割合を18%にまで増やすという目標を掲げています。なお、前回調査時の16%から上方修正したようです。

ほかにも女性のキャリア形成サポートとして、次期管理職層向け研修や全社員を対象としたアンコンシャス・バイアスに関する意識づけ、昇格実績におけるジェンダー差異のモニタリングなどを実施しています。

6.日立コンサルティング

役員の女性比率0%(3名中0名)
(参照:日立コンサルティング 会社概要

日立コンサルティングにおける役員の女性比率は、0%(3名中0名)です。管理職の女性比率は公開されておりません。
※非常勤を除く

一方で、同社はグループ社員を対象としたキャリア形成のためのセミナーやカウンセリング参加を支援しているほか、柔軟な働き方に対応する在宅やサテライトオフィス勤務制度・従業員の家族の幸せな暮らしを目指すファミリーサポート休暇制度などがあります。また、女性活躍・子育てサポート優良企業に認定される「えるぼし」「くるみん」も取得しています。

6.クニエ(QUNIE)

エキスパート職の女性比率約2.5%(78名中2名)
(参照:クニエ EXPERT

クニエでは、パートナーやディレクターなどで構成されるエキスパート職において、女性は前回調査時より1名増え女性の比率は約2.5%となっています。

8.ベイカレントコンサルティング

役員の女性比率0%(21名中0名)
(参照:ベイカレントコンサルティング 会社概要

ベイカレントコンサルティングの公式発表では役員21名はすべて男性となっており、女性比率は0%となります。管理職における女性比率などの情報は開示されておりません。

一方で、女性活躍支援として時短勤務制度やベビーシッター費用補助制度のほか、担当するプロジェクトへの配慮などがあります。

外資コンサル10社の女性役員・管理職の比率と女性活躍推進の取り組み

外資大手コンサルファーム10社の女性役員・管理職の比率と女性活躍推進の取り組みに関するランキングは以下のとおりです。

Big4について、グローバルにおいてはコンサルティング以外に監査や税務などのビジネス領域を含んでいます。一方、日本国内においてコンサルティングを担う法人における状況を確認しております。

なお、各ファームによって役職名は異なりますが、各社が公表するリーダーシップ職の女性比率をまとめました。

【外資系ファームランキング】
1.ベインアンドカンパニー(Bain & Company)
2.KPMGコンサルティング(KPMG Consulting)
3.マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company)
4.アクセンチュア(Accenture)
5.EYストラテジー・アンド・コンサルティング(​EY Strategy and Consulting ​)
6.ボストン コンサルティング グループ(BCG)
7.デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)
8.PwCコンサルティング(PwC Consulting)
9.ローランド・ベルガー(Roland Berger)
10.アーサー・ディ・リトル(ADL)

1.ベインアンドカンパニー(Bain & Company)

リーダーシップ(グローバル)の女性比率 約32%
リーダーシップ(国内)の女性比率約7.9%(38名中3名)
(参照:ベインアンドカンパニー 2022 Diversity, Equity, and Inclusion Reportリーダーシップ

ベインアンドカンパニーのグローバルでのリーダーシップにおける女性比率は約32%となります。東京オフィスでは、リーダーシップの38名中3名が女性です。

同社には、ダイバーシティを推進するための様々な組織が存在し、女性活躍については「Women at Bain」が、リーダー(ソートリーダー、インスピレーショナルリーダー、ファームリーダー)として活躍できるように支援しています。なお、2020年には、Fortune誌の「女性が働きやすい企業ランキング」にランクインしました。

2.KPMGコンサルティング(KPMG Consulting)

リーダーシップの女性比率(グローバル)27.4%
リーダーシップの女性比率(国内)約1.4%(70名中1名)
(参照:KPMG Our commitment: Advocate for equal opportunity 、KPMGコンサルティング パートナー・プリンシパル一覧インクルージョン、ダイバーシティ&エクイティの取組み女性活躍推進法に基づく行動計画

グローバルKPMGのFY22におけるリーダーシップの女性比率は27.4%でFY21より0.8%向上したと公表しています。KPMGコンサルティング(国内)では、パートナー・プリンシパル等のリーダシップにおける女性比率は約1.4%でした。

同社では女性活躍推進の取り組みとして、2024年6月までに「女性管理職比率17%」という目標を掲げています。また、「えるぼし」の三つ星を取得しているほか、女性管理職の育成や女性キャリア研修、女性同士のネットワーク形成支援といった取り組みを実施中です。

3.マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company)

リーダーシップの女性比率(グローバル) 22%
リーダーシップの女性比率(国内)約12.2%(61名中6名)
(参照:マッキンゼー・アンド・カンパニー リーダーシップ紹介女性活躍推進の戦略的・道徳的意義2021 ESG Report

マッキンゼー・アンド・カンパニーのリーダーシップの女性比率はグローバルで22%、国内リーダーシップは約12.2%です。

同社では、男女問わず取得可能な育児休暇制度、多様なバックグラウンドを持つリーダーの育成、アンコンシャスバイアス(無意識な偏見)を排除するためのトレーニングなどを実施しています。また、「女性のリーダーシップ・ワークショップ」や「パスウェイ・トゥ・パートナー」といったキャリアアップのためのプログラムを設けています。

4.アクセンチュア(Accenture)

取締役の女性比率(グローバル)50%
役員の女性比率(グローバル)25%
管理職の女性比率(グローバル)32%
役員の女性比率(国内)約10%(40名中4名)
管理職の女性比率(国内)20.8%
(参照:アクセンチュア Advancing gender equality会社概要Women Careers、)

アクセンチュアのグローバルにおける取締役(board of directors)の女性比率は50%、役員(global management committee)の女性比率は25%、管理職(executives)の比率は32%でした。国内では役員が約10%、管理職が20.8%となっています。

同社には、女性リーダーの輩出などを目指すGender Diversity Committeeや“Unconscious Bias”研修などがあり、女性のキャリアアップをサポートしています。また、Right Client, Right Role, Right Sponsor, Right Skillの4つの観点で管理職候補の女性社員が十分に成長機会を得ているかをモニタリングしているほか、短日短時間勤務やベビーシッター費用補助などの制度もあります。

その他、以下を筆頭として様々な受賞実績があります。
●日経WOMANの「女性が活躍する会社Best100」総合1位
●リフィニティブ 2022年「ダイバーシティ&インクルージョン・インデックス」世界第1位

5.EYストラテジー・アンド・コンサルティング(​EY Strategy and Consulting ​)

パートナー等の役職の女性比率25%
パートナー職の女性比率(国内)約6.6%(106名中7名)
(参照:EY Diversity, inclusiveness and your career、EY Japan コンサルティング パートナー一覧

EYグローバルの役職(partners, principals, executive directors and directors)における女性比率は25%、国内のコンサルティング パートナーにおける女性比率は約6.6%(106名中7名)です。

なお、EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社は、「えるぼし」認定3段階目を取得しているほか、EY全体で女性ネットワーク「WindS」などの活動を行っています。

6.ボストン コンサルティング グループ(BCG)

リーダーシップの女性比率(グローバル)約25%
リーダーシップ職の女性比率(国内)約5.5%18名中1名)
(参照:BCG LeadershipUplifting Women at BCG

BCGのリーダーシップはグローバルで約25%、国内で約5.5%となっております。

女性のキャリア開発を支援する取り組みとして、「Women@BCG」をグローバルに展開しており、メンター制度やロールモデルとのネットワークを通じた連携などを行っています。また、短時間勤務、休職、クライアントワーク以外の業務へのアサインなど、さまざまな選択肢を用意しています。なお、Forbes 2022「THE Best EMPLOYERS FOR WOMEN」などの賞も獲得しています。

7.デロイト トーマツ コンサルティング(DTC)

リーダーシップの女性比率(グローバル)
Board of Directors / Global Executive / Global Operating Committee
38% / 23% / 22%
執行役員の女性比率(国内)約4.2%(213名中9名)
パートナー及びディレクター職に占める女性比率(国内) 6.0%
管理職の女性比率(国内)15.3%
(参照:Deloitte 2022 GLOBAL IMPACT REPORT、デロイト トーマツ コンサルティング プロフェッショナル一覧デロイト トーマツ コンサルティング合同会社における女性活躍推進の取り組みについて

Deloitteグローバルのリーダーシップは女性比率はBoard of Directorsが38%、Global Executiveが23%、Global Operating Committeeが22%です。国内のコンサルティングにおける執行役員の女性比率は約4.2%、パートナー及びディレクター職では6.0%、管理職は15.3%となっています。

同社では女性活躍推進の取り組みとして、2025年8月31日までに女性管理職の比率を23.7%まで向上させることを目標としております。なお、前回調査時の12.5%から15.3%まで伸びており、順調に取り組みが進んでいるようです。

また、「えるぼし」の三つ星や「プラチナくるみん」認定などの外部評価も獲得しています。

8.PwCコンサルティング(PwC Consulting)

パートナーの女性比率(グローバル)23%
執行部の女性比率(国内)0%(45名中0名)
パートナー職の女性比率(国内)7.9%
(参照:PwC Gender Equity、PwCコンサルティング合同会社 2023年度執行体制女性活躍推進

グローバルにおけるパートナー職の女性比率は23%でした。また、2022年7月1日付けで発表された2023年度の執行体制に女性は含まれておりませんが、2020年6月時点のパートナー職の女性比率は7.9%、マネージャー~ディレクター職は18.9%、シニアアソシエイト職は36.3%と公表しています。

同社では女性活躍推進の取り組みとして、女性の役員登用や若手女性の育成に力を入れており、女性リーダー向けのコーチングや、若手女性向けのリーダーシップ研修を実施中です。さらに、女性活躍を推進する以下のような外部団体への賛同を行っています。
●「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」行動宣言(内閣府・男女共同参画局)賛同
●国連女性機関「HeForShe」推進企業に賛同

9.ローランド・ベルガー(Roland Berger)

マネジメント職の女性比率(グローバル)約12.5%(8名中1名) 
マネジメント職の女性比率(国内)約10.0%(20名中2名)
(参照:ローランドベルガー マネジメント体制

ローランド・ベルガーでは、グローバルにおけるマネジメント職(Board of Managing Directors、Supervisory Board)における女性比率は約12.5%、国内マネジメント職の女性比率は約10.5%です。国内の数値は昨年調査時と比較すると倍近く向上しました。育児休暇や育児短時間勤務の制度と利用実績があるほか、「EmpowerHER」や「Women@Roland Berger」といった女性のキャリアをサポートするプログラムやコミュニティがあります。

10.アーサー・ディ・リトル(​ADL)

シニアスタッフの女性比率(グローバル)約8.3%(12名中1名)
シニアスタッフの女性比率(国内)約9.0%(11名中1名)
(参照:アーサー・ディ・リトル シニアスタッフ紹介(グローバル)シニアスタッフ紹介(日本)

アーサー・ディ・リトルでは、シニアスタッフの女性比率はグローバルで約8.3%、国内で約9.0%となっています。

同社の公式サイトでは、働き方に関して育児休暇を取得し職場に復帰後、柔軟性の高い勤務形態があると伝えています。

考察

調査の結果、女性役員比率は、日系ファームにおいてはシグマクシスの15%が最大でした。ただし、各社絶対数で見ると女性役員は数名にとどまりますので、企業による大きな差はありませんでした。

また、外資系コンサルティングファームにおいては、グローバルでは8位までのすべてのファームで20%を超えていますが、国内では20%を超える企業は1社となっており、グローバルと比較して国内の比率が低くなっています。日本のコンサルティング業界における女性活躍にはまだ改善の余地があるといえそうです。

内閣府男女共同参画局の「諸外国における企業役員の女性登用について」によると、「日本の女性役員割合は、上昇しているものの諸外国と比べて低い」としており、コンサルティング業界においても同じことがいえます。

また帝国データバンク調査によると日本企業の女性管理職の割合は平均9.4%、役員の割合は12.7%とのことで、この数値は国内において各社コンサルファームの比率と大きく変わることはありません。「女性が活躍している職場」という観点で見ると一般の日系企業と変わらない、というのがコンサルティングファームの現状といえます。

一方で多くのコンサルティングファームが、女性がより活躍できる職場になることを目標にしています。特に具体的な目標数値を設定している企業はより取り組みに積極的であると評価できるのではないでしょうか。一般論ですが、数値設定がない目標は往々にして取り組みが曖昧になりがちな傾向があります。そういった企業に入社を希望する場合具体的な取り組み内容を確認しておいた方がよさそうです。

ただ、どのコンサルティングファームにおいても今後女性管理職・役員の比率は大きく増えていくのではないか、と予想ができます。

筆者はコンサルティングファームで長年働いていましたが、各社大きな方向性として「働き方改革」があることに違いはないと感じているからです。

なぜ働き方改革と女性管理職・役員の比率が関係あるのでしょうか?それは昔ながらのコンサルティングファームの働き方は、家庭・育児との両立にかなり無理があったからです。

コンサルファームで女性管理職を何人も見ていますが、今までは「独身で24時間働ける鉄人」か、「家庭や育児は旦那や親に全て任せて仕事に集中」というケースが多かったです。一方「共働きで、夫婦で一緒に家事・育児をする」という方は少なかったです。

男性の場合は家庭や育児は全て妻に任せている、というモーレツ社員が出世する傾向にありました。それはコンサルファームの仕事が忙しく、上手く仕事量をコントロールしてマネジメントできるような環境ではなかったことが理由です。昨今一般的な「共働きで、夫婦で一緒に家事・育児をする」という働き方が難しい職場でした。

筆者は新卒でコンサルファームに入社しましたが、そんなこともあり同期女性の多くは結婚して子供が生まれると日系企業のバックオフィスなどに転職していきました。

しかし、昨今では「働き方改革」をテーマとして様々な取り組みが行われています。より働きやすい環境が確保されていくと、キャリアを変更することなく家庭や育児と両立できるようになっていくのではないでしょうか。

元々コンサルファームは「女性だから/男性だから」といったジェンダーバイアスが極めて少ない職場だと思います。(プロジェクトワークでどれだけ価値を出したか、が評価の全てという文化が根付いています)女性だから出世しにくい、という会社は極めて少ないでしょう。

よって、女性のキャリア支援としてどういう取り組みがあるか、を確認するのはもちろんですが、「結婚・出産しても無理なく働き続けることが出来るような仕組みが存在するか」ということも管理職を目指す上では確認しておくべきだと考えます。

本記事で紹介した各社とも女性活躍の推進に力を入れており、多くの企業が女性管理職の比率向上を具体的な数字とともに目標として掲げています。コンサルファームへの転職の際は、ダイバーシティに取り組み、女性のキャリア育成に注力しているかどうかも基準にしてみてはいかがでしょうか。

当メディア運営企業では、コンサルタントとしてのキャリア形成や、コンサルファームへの転職を支援しています。最新の市場動向をふまえ、あなたのキャリアプランに寄り添った最適なご提案をいたします。コンサルタントとしてキャリアアップを目指している方は、こちらから無料登録いただき、ご自身のキャリアや転職についてお気軽にご相談ください。

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