急速な進化を遂げるモビリティ×デジタル | スマートモビリティの事例と未来予測

急速に進化するモビリティサービス。「スマートモビリティ」と呼ばれるテーマの多くのケースにおいて、コンサルティングファームが関わっています。例えば、新技術を用いた戦略策定、事業モデル策定からフィジビリ、エコシステム構築、実証実験実行、具体的なサービス及び事業計画策定など多岐にわたります。また、安心・安全が欠かせないテーマであるため、法規制やセキュリティ対応における支援もあるでしょう。今回は、モビリティサービスの最新事例と現役コンサルタントによる未来予測をご紹介します。

モビリティサービスのデジタル化による３つの変化

デジタル化によって、モビリティサービスは大きく以下３つの方向性で変化・発展したと筆者は考えます。

1. 常に最新の情報にアップデートされる
   デジタル化により、「車両が今どこにいるのか」や「今の時間は利用できるのか」といった情報が常にリアルタイムで把握できるようになりました。

2. 遠隔で管理される／自律性が高まる
   デジタル化により、その場でモビリティを見ていなくても遠隔で現状を把握し、コントロールすることが可能となりました。また、車両側が自律して走行することが可能になりつつあります。

3. 統合される
   デジタル化により、様々なモビリティサービスが繋がり、お互いを補完することが可能になりました。

それぞれの内容について、後続の章で説明していきたいと思います。

パターン①常に最新の情報にアップデートされる

最新情報が常にリアルタイムで把握できることで、恩恵を受けている従来のモビリティサービスとして、まず「タクシー」が挙げられます。

これまでタクシーを利用する際には、走っているタクシーに手を挙げて止めるか、病院などの特定の場所から電話して来てもらう必要がありました。

しかしデジタル化により、「今自分がいる場所」を教えることで、リアルタイムに空いているタクシーに来てもらうことが可能になりました。例えば、GOやDiDi等のタクシー配車アプリは日常的に利用している方が多いのではないでしょうか。

他にも、「オンデマンドバス」は路線バスとタクシーの中間に位置する新たな交通手段として注目されています。

通常の路線バスは、あらかじめ決められたルート・時刻に合わせて目的地に移動しますが、オンデマンドバスには、決まったルートも時刻表もありません。利用者がアプリや電話を使って乗車予約をすると、AIが予約状況や道路の混み具合などから最適化されたルートを作り出すため、タクシーのような高い自由度で利用できるのです。

また、基本的に複数人での乗り合いを想定しているので、タクシーよりは時間がかかるものの、リーズナブルな乗車料金で利用できる点も魅力となっています。

例えば、大阪府堺市では、2022年からオンデマンドバスサービスの実証事業を開始しました。

泉北ニュータウン地域は、起伏があり徒歩や自転車移動にはハードな地形ですが、さらに近年は高齢化が進み、マイカー移動も難しくなっている人が増えているそうです。そこで、住民の外出促進や移動の利便性向上、新しい交通手段の創出を目指し、小回りのきく輸送サービスとしてオンデマンドバスサービスを提供しています。

出典：堺市HP／南海電気鉄道株式会社HP

このようにデジタルを活用し、「今どこにいるのか」や「どこに行きたいか」といった情報をリアルタイムで把握することで、従来のモビリティサービスが進化・発展しています。

パターン②遠隔で管理される／自律性が高まる

今までであれば、目視で確認が必要だったことや、その場所に人がいる必要があったことが、デジタル化によりデータで状態が分かるようになり、加えて、人が管理しなくても良いという状況も誕生しています。

そのようなサービスとして、「カーシェア」を思い浮かべた方は多いでしょう。従来のレンタカーサービスとは異なり、駐車場の広さや人件費を考慮する必要がなくなった結果、駐車場の数だけカーシェアサービスを展開することが可能となり、大都市を中心に多様なスペースでカーシェアサービスが展開されています。

他にも、遠隔管理が可能な新たなモビリティサービスとして「電動キックボードシェアリング」が挙げられます。

電動キックボード自体が車よりもコンパクトなため、駐車場も省スペースで済み、様々な場所に設置可能となります。また、利用者はQRコードをアプリで読み取るといった簡単な動作だけで利用できます。

海外では2017年から普及し始め、若者を中心として多くの国や地域で電動キックボードのシェアリングサービスが利用されています。一方で、ルールが整備されていない状況で普及が加速したため、現在はその国の環境に合わせて規制を設けるなどの対策を行っています。

日本でも2023年7月1日の改正道路交通法の施行により、電動キックボードは「特定小型原動機付自転車」として位置付けられ、本格的にサービスが提供されるようになりました。

さらに、遠隔管理だけでなく、モビリティの「自律化」が進んでいます。その代表として挙げられるのが「自動運転タクシー」です。ドライバー不在の無人タクシーが乗客を目的地まで運ぶため、ロボットタクシーとも言われています。

自動運転タクシーサービスは、米国や中国で実用化が進んでおり、2023年8月、カリフォルニア州サンフランシスコで自動運転タクシーの24時間営業が認可されたニュースは記憶に新しいのではないでしょうか。

以降、同分野をリードするgoogle（Alphabet）傘下のWaymoは、運行エリアを全米各地に拡大するほか、タクシー配車サービス最大手のUberと提携しさらなる広がりを見せています。

国内においても取り組みは進んでおり、日の丸交通は2018年と2020年に公道での自動運転タクシーの営業実証実験を行なっています。

また、2020年に世界初となる自動運転レベル３*の機能を搭載した「新型LEGEND」を発表したホンダは、General Motors、同社傘下の自動運転自動車企業Cruiseと提携し、2026年初頭に日本で自動運転タクシーサービスを提供する計画を発表しています。

*国土交通省「自動運転のレベル分けについて」

また、トラックにおいても自動運転の開発競争は激化しており、モビリティの「自律化」は、2024年問題やドライバーの高齢化などの課題を抱える運送・物流業界でも大きな期待が寄せられています。

パターン③統合される

最後は、「統合」です。

これは、モビリティサービスが単独で存在するのではなく、複数のサービスがプラットフォームに集約され、常に利用者にとって最適な移動手段を提供する一つのサービスになるということです。

「MaaS（Mobility As A Service）」と呼ばれるサービスがこれに該当します。

MaaSとは、国土交通省によると「地域住民や旅行者一人一人のトリップ単位での移動ニーズに対応して、複数の公共交通やそれ以外の移動サービスを最適に組み合わせて検索・予約・決済等を一括で行うサービス」と定義されています。

例えば、2022年に愛知県で行われたMaaSの社会実装に向けた実証実験では、トヨタが開発した「my route」というアプリを活用し、以下のサービスが提供されました。

• 複数の移動手段を対象とした移動経路の検索
  公共交通、自動車、シェアサイクル、徒歩を組み合わせた最適な移動方法を提案してくれます。
• 混雑情報の取得
  駅の混雑状況、渋滞情報、駐車場の満空情報を確認できます。
• チケット購入・予約・決済
  鉄道のチケット購入やタクシーの予約、レンタカーやカーシェア、シェアサイクルの予約・決済ができます。
• 地域の情報の取得
  周辺地域で利用できるデジタルクーポンや観光情報が提供されます。

このように、「その時の最適な移動手段を活用できる」仕組みが、アプリを通じて提供されるようになっています。また、「最適な移動手段」という観点で、現在は欠けている移動手段を補完する取り組みも進んでいます。

代表的な事例として、「空飛ぶクルマ」が挙げられます。2025年開催の大阪万博で話題となり、ご存じの方も多いと思います。空飛ぶクルマは、次世代モビリティとしてだけでなく過疎・山間部などの地域の交通手段や災害時の交通手段として活用されることが考えられています。

今後のモビリティサービスはどうなっていくのか？

ここまでデジタル化によるモビリティサービスの変化について紹介しました。では、「今後」モビリティサービスはどうなっていくのでしょうか？

大きな方向性としては、当記事でご紹介した３つの観点で強化されていく想定です。

つまり、よりリアルタイム性が強化され、より遠隔管理化／自律化し、より統合されていくということです。いつでも移動したい時に、多様なモビリティサービスが提案され・利用できるようになることが大きな流れと予測します。

例えば、繁華街で友達と待ち合わせをしているとします。アプリで目的地を検索すると、「最安」「最速」「最小限の乗り換え」などの条件に合う移動手段が複数のオプションで提案されます。多様なニーズを満たすために細分化されたサービスの中から最も自分に合う手段を選んだら、そのままアプリの指示通りに予約・決済して目的地に到着する、というわけです。

「今日は暖かいから電動キックボードでいこう」
「今日は雨だから自動運転タクシーに乗ろう」
「今日は運転したい気分だからカーシェアを使おう」

などといった感情の動きが人間にはあります。複数の選択肢からその時点で自身にとって最適な手段を取れるようになることが、今後のトレンドになるのではないでしょうか。

さらに「利用時点より未来」における最適解を探す仕組みとして、リアルタイム情報を蓄積しておくことで、ある瞬間の情報を分析し未来に起こりうる情報の提供サービスが発展することが考えられます。

例えば、
「これから１時間後に交通渋滞は起きるのか」
「交通渋滞が起きるとしたらどの道路を通ったほうが良いか」
「どのモビリティサービスを利用したほうが良いか」
といったことです。

遠隔管理についても同様に、車両の稼働情報や部品の状況を遠隔でデータとして取得し、故障前にメンテナンスを推奨してくれるサービスなどが考えられます。自律化と組み合わせることで、勝手に車がメンテナンス工場に行って修理される、ということも起こるかもしれません。

モビリティサービスは近年急速に成長している領域です。自動車会社やレンタカー・カーシェア会社など様々な企業が多様な取り組みをしています。 皆様も色々なモビリティサービスを使用する際に、その裏側にきっとコンサルが関わっているハズと思って見てみると面白いかもしれません。

［v251］

執筆者

S N

外資系コンサルティングファームにて戦略、業務、ITプロジェクトと幅広く経験。現在はベンチャー企業のマネージャーをしながらフリーのコンサルタントとしても活動中。

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