グローバルのコンサルファームの売上高をまとめてみた（Big4+α） [2020年度版]

国内・グローバルにおける主要コンサルファームの社員数をご紹介してきました。
（最新版はこちら→ （Big4+α）グローバルのコンサルファームの社員数をまとめてみた [2020年度]）
社員数ではいずれも拡大傾向にあったコンサル業界ですが、売上の推移はどうでしょうか。今回は、世界の主要な総合系ファームの売上高をグローバルで取りまとめてみました。

◆世界における主要総合系コンサルファーム売上高を決算情報から読み取る

今回は、各ファームのコーポレートサイトでの公開情報を基に、1年分のデータがある最新の会計年度で売上高データをまとめています。
なお、総合系ファームの事業領域はコンサル事業以外にも拡がっており、その事業内容は主として以下の通りです。
・Big4(Deloitte、KPMG、PwC、EY) → 監査、法務、税務、FAS(Financial Advisory Service) 等
・Accenture → システム開発
・IBM、Capgemini → ITサービス、システム開発等
・DXC → システム開発（システム開発事業がメイン）

【主要総合系コンサルファーム売上高(全社)】

順不同
※1 　元データがインド・ルピーであるため、ドルに換算して記載。
公表されている数値は156,949(千万ルピー)。
(2021年2月19日時点の為替レート(1ルピー=0.014USドル)で算出)
※2　 元データがユーロ表記であるため、ドルに換算して記載。
公表されている数値は15.848(10億ユーロ)。
(2021年2月19日時点の為替レート(1ユーロ=1.21USドル)で算出)
※3　「現地通貨ベース成長率/ドルベース成長率」
1つしか記載のないものはドルベース成長率

【主要総合系コンサルファーム売上高(コンサル事業)】

順不同
※4 TCSは事業セグメント別データ無しのためブランク
※5 元データがユーロ表記であるため、ドルに換算して記載。
「Strategy&Transformation」の売上割合である7%を全体の売上に乗して1.3(10億ユーロ)を算出。
(2021年2月19日時点の為替レート(1ユーロ=1.21USドル)で算出)”
※6　公表値を基にドルベースで算出。
計算式は((今年度の売上/昨年度の売上)-1)

Big4+アクセンチュアの全社売上高で見ると、昨年度までと同様にデロイト、PwC、アクセンチュアが400億USドル台で競っています。
コンサル事業単体の売上高で見ると、アクセンチュアがやはり頭一つ抜き出ていることが分かります。そんな中、デロイトがアクセンチュア以上の成長率でコンサルティング事業を伸ばしている点も注目です。同時に、Big４＋Accentureは他の事業体よりもコンサルティング事業が高い成長率を示しておりますが、それ以外のコンサルファームは、コンサルティング事業よりも他の事業体の成長率が高く、企業規模やブランドといったところもあると考えております。

◆各ファーム増収要因の考察

昨年度まではほとんどの企業が売上高を伸ばしており、成長著しい業界であることが見て取れましたが、2020年度は売上高を伸ばした企業と、落とした企業とで二極化となりました。
各社、確実にCOVID-19の影響は受けていると思われ、プラス成長を果たしているファームでも昨年度までの伸びよりは鈍化しています。さらに、各社会計期間が異なるため、コロナウィルスの影響が決算に反映されている度合いも異なるものと思われます。特に、12月決算であったIBMは影響が数字に大きく出ていると考えられます（同様に12月決算のキャップジェミニは、エンジニアリング会社の買収が数字に反映されてプラスになっているものと思われます）。
その他にも、会計月によって、コロナ禍の2020年後半（2020年7月～12月）が含まれていない企業はありますので、そちらがどういった影響があるかは興味深いです。

また、FY2020のレポートの書き方（見せ方）にも、各社変化があったように感じております。これまでは、Revenueいくら！という感じでレポートの冒頭に売上高を載せているところが多かったですが、2020年度は環境への取り組み、雇用、ジェンダー比率など、社会に対する責任をより打ち出しているファームが増えた印象です。

[注]
データ掲載には細心の注意を払って掲載しておりますが、誤りや認識違いがございましたら、ご指摘いただけますと幸いでございます。

国内ですと、上場しているファームについては2020年度決算データをまとめておりますので、こちらを参照ください。

上場コンサルファームの決算情報 [2019年度決算版]

www.consul.global

2020.06.19

[典拠一覧及び対象会計期間]

会計期間：2019/06~2020/05
典拠：Deloitte 2020 GLOBAL IMPACT REPORT

会計期間：2019/07~2020/06
典拠：EY Global review 2020

会計期間：2019/07~2020/06
典拠：PwC Global Annual Review 2020

会計期間：2019/10~2020/09
典拠：KPMG announces FY20 revenue of US$29.22 billion

会計期間：2019/09~2020/08
典拠：Accenture Annual Report 2020

会計期間：2019/04~2020/03
Tata Consultancy Services Annual Report 2019-20

会計期間：2020/01~2020/12
典拠：IBM REPORTS 2020 FOURTH-QUARTER AND FULL-YEAR RESULTS

会計期間：2020/01~2020/12
典拠：Capgemini FY 2020 Results

会計期間：2019/04~2020/03
典拠：DXC Technology 2020 Annual Report

[v120]

執筆者

A.I.コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社

大学卒業後、オーストラリアに留学し、アニマルライツ関連の様々な活動の主催に携わった後、当社に新卒として入社。
昨今ニーズが高まっているDX案件において、アナリストながら営業から実行支援まで多岐に渡るコンサル支援を経験しナレッジを積み上げている。2025年の崖やグローバルにおける日本企業の競争力強化をテーマに日々奮闘中。

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