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日本の総合系コンサルファームの社員数をまとめてみた(Big4・アクセンチュアなど) [2022年度版]

日本の総合系コンサルファームの社員数をまとめてみた(Big4・アクセンチュアなど) [2022年度版]

2022年も市場拡大を続けるコンサル業界。主要ファーム各社の従業員数も引き続き増加

これまでも定期的に掲載をしてきました、日本のコンサルファーム社員数まとめの2022年度版となります。コロナ禍でも各社おおむね拡大路線ではあるものの、2020年から2021年と比較すると2021年から2022年の社員数増加率としては、これまでよりも落ち着いた結果になっていることが判明しました。

今回も国内の総合系コンサルティングファーム各社で比較をしておりますが、あくまで各ファームにおける社員数の増減傾向を比較するものであり、社員数の公開時期にはバラツキが御座います。その点ご了承下さいますと幸いです。

日本における主要総合系コンサルファーム社員数2022

各ファームの公開情報を基にして最新の社員数を確認すると以下の様な結果となり増加しています。

日本のコンサルティングファーム社員数2022(Big4・アクセンチュア・ベイカレント・アビームなど)

デトロイト トーマツ コンサルティング 4.290名
 (2022年5月末時点、コーポレートサイトより)

PwCコンサルティング 約3,250名
 (2021年6月30日時点 / コーポレートサイト内会社案内資料より)

EY ストラテジー・アンド・コンサルティング 3,154名
 (2022年8月末時点、コーポレートサイトより)

・KPMG コンサルティング 1,302名
 (2022年7月1日時点、コーポレートサイトより)

・アクセンチュア 19,000名
 (2022年6月1日時点、コーポレートサイトより)

・アビームコンサルティング 6,898名
 (2022年4月1日時点、コーポレートサイトより)

・ベイカレントコンサルティング 2,844名
 (2022年4月1日時点、コーポレートサイトより)

クニエ 900名
 (不明 / コーポレートサイトより)

・日立コンサルティング 448名
 (2022年2月末日時点、コーポレートサイトより)

・株式会社シグマクシス・ホールディングス 598名
 (23年3月期第一四半期の決算補足資料より)

・(おまけ)コダワリ・ビジネス・コンサルティング  21名

採用と様々な背景

コンサルティングというビジネスモデルは、優秀な人材の確保が重要であり、採用の成功がファームの成長にも大きな影響を及ぼすため、経営上の重要指標となります。

上場している2社の有価証券報告書内のコメントを見ても、それは明らかです。

株式会社ベイカレントコンサルティング
当社は、今後の事業を支える優秀な人材の採用と育成が重要であると認識しております。当社が支援しているあらゆる業界の企業経営者に対する支援サービスは、知識集約ビジネスであり、コンサルタントの提案力や課題解決力の向上が当社の成長に影響すると考えております。

(2022年2月期有価証券報告より抜粋)

株式会社シグマクシス・ホールディングス
当社グループの求める基準を満たす優秀な人財の採用及び育成が当社グループの計画したとおりに進まなかった場合や、転職等により優秀な人財が流出することで十分な人財を確保できなかった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人財投資コストが増加する可能性があります。(中略)経験者採用が緩やかなペースに留まり、KPI(重要業績指標)であるコンサルタント数は前年と同水準となりました。

(2022年3月期有価証券報告書より抜粋)

コメントからは、人材獲得以外にもリテンションや育成に対する注力も読み取れます。例えば、人材を育成することができなければ、企業成長が頭打ちになるだけでなく、クライアントに提供するサービスの質が低下するリスクもあるからです。そのため、人材投資コストが増加していることも推測できます。

FY21 から FY22での増減率と今後の展開

今回調査を行った大半の企業が2021年(FY21)と比較して社員数が増加していることがわかりました。

昨年はファーム全体で社員数が平均約13%増加したという結果になりましたが、今年は平均8%の増加にとどまりました。具体的なファームの増減率は以下の通りです。

昨年同時期に公開している記事に記載の社員数と比較をしております。FY21とFY22で公表している社員数にアップデートがない場合は同じ数値となりますので、増減率においては記載をしておりません。

・ベイカレントコンサルティング 124%
・EYストラテジー・アンド・コンサルティング 118%
・デロイト トーマツ コンサルティング 112%
・KPMGコンサルティング 112%
・アクセンチュア 106%
・アビームコンサルティング  106%
・日立コンサルティング 105%
・株式会社シグマクシス・ホールディングス 96%

各企業は「事業拡大」「新規ビジネスやサービスの創出」「働き方改革」、さらにそれらの実行実現を加速する「デジタル技術の活用(DX)」等を通して企業価値向上を目指しており、今後もそのトレンドは続くでしょう。コンサルティング業界は、引き続きこれらの企業ニーズに対応できる人材の確保に注力する傾向は変わらないと思われます。

一方で、採用競争は激化していると言わざるを得ない状況にもあり、直近一年の増加率が鈍っているのは限られた人材の取り合いの側面だけでなく、優秀な人材にコンサル業界がアプローチし尽くしてきた結果とも考えることができます。

求めるケイパビリティや経験を有していない人材でも採用していくのか、ヘッドカウントというKPIだけに着目せずにクライアントへの価値提供の質に注力していくのかは各社の経営判断がわかれるところとなってきます。

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