総合系コンサルファームの国内社員数をまとめてみた（Big4・アクセンチュアなど）[2023年度版]

2023年度も成長し続けるコンサル業界。主要総合系コンサルファームの社員数も大きく増加。

これまで毎年更新をしてきました、国内コンサルファーム社員数まとめの2023年度版となります。2023年の前半には、アクセンチュアやマッキンゼーなどのコンサルティングファームがグローバルで大規模な人員削減をする報道が世間を騒がせました。しかし、日本国内の総合系各ファームの社員数は、2022年と比較して大きく増加していることが判明しました。

今回も、国内の総合系コンサルティングファーム各社で比較をしておりますが。あくまで各ファームにおける社員数の増減傾向を比較するものであり、社員数の公開時期にはバラツキがございます。その点をご了承くださいますと幸いです。

日本における主要総合系コンサルファーム社員数2023

下記のグラフは、各ファームの公開情報から得た数値をまとめたものになります。

・デロイトトーマツコンサルティング　5,263名
（2023年5月末時点 / コーポレイトサイトより）

・PwCコンサルティング　約3,850名
（2022年6月30日時点 / コーポレイトサイトより）

・EYストラテジー・アンド・コンサルティング　4,003名
（2023年7月1日時点 / コーポレイトサイトより）

・KPMGコンサルティング　1,795名
（2023年7月1日時点 / コーポレイトサイトより）

・アクセンチュア　約21,000名
（2023年6月1日時点 / コーポレイトサイトより）

・アビームコンサルティング　7,523名 *連結
（2023年4月1日時点/コーポレイトサイトより）＊連結

・ベイカレント・コンサルティング　3,692名
（2023年4月時点 / コーポレイトサイトより）

・クニエ　1,000名
（不明 / コーポレイトサイトより）

・シグマクシス・ホールディングス　660名 *グループ社員数
（2023年8月時点 / 決算補足資料（2024年3月期第1四半期））

・日立コンサルティング　460名
（2023年2月末時点 / コーポレイトサイトより）

・（おまけ）コダワリ・ビジネス・コンサルティング　28名
（2023年9月時点）

社員数増加の背景と、今後についての考察

各コンサルティングファームの社員数の増加（採用人数拡大）には、コンサルティング需要の増加が大きく関係しています。円安や、世界規模でのインフレーションによる先行きへの不透明感はあったものの、消費動向指数は底堅く推移し、経済の停滞感は去りつつあります。そのため、景気立て直しの勢いを追い風にコンサルティング需要は増加していると考えられます。

コンサルティングビジネスにおいては、優秀な人材の確保が重要であり、採用の成功がファームの成長にも大きな影響を及ぼすため、経営上の重要指標となります。

上場している２社の有価証券報告書内のコメントを見ても、それは明らかです。

株式会社ベイカレント・コンサルティング
(4）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
① 優秀な人材の採用と育成
当社は、今後の事業を支える優秀な人材の採用と育成が重要であると認識しております。当社が支援しているあらゆる業界の企業経営者に対する支援サービスは、知識集約ビジネスであり、コンサルタントの提案力や課題解決力の向上が当社の成長に影響すると考えております。そのため、様々なバックグラウンドを持った優秀な人材の採用を進め、各コンサルタントが安心して働きやすい環境・待遇の整備に注力することで、モチベーションの向上に努めてまいります。

(1）当社の事業活動に関連するリスク
② 人材の採用・確保及び育成について
当社は、今後の事業展開のため、優秀な人材の採用・確保及び育成が重要であると考えております。しかしながら、コンサルティング業界における人材の争奪により、優秀な人材の採用・確保及び育成が計画どおりに進まない場合や、優秀な人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、クライアントに提供するサービスレベルの低下をもたらし、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
（2023年2月期有価証券報告より抜粋）

株式会社シグマクシス・ホールディングス
コンサルティング事業に関するリスク
(11）コンサルタントの確保に関するリスク
コンサルティングサービスは、個々のコンサルタントが保有する高度な知識と専門性が、顧客に対して高付加価値のサービスを提供するための源泉であります。そのため、当社グループは高度な知識と専門性を備えた優秀な人財を採用・育成し、また相応の職位や給与体系を整備することで、人的リソースの基盤構築に取組んでおります。しかしながら、当社グループの求める基準を満たす優秀な人財の採用及び育成が当社グループの計画したとおりに進まなかった場合や、転職等により優秀な人財が流出することで十分な人財を確保できなかった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人財投資コストが増加する可能性があります。
（2023年3月期有価証券報告より抜粋）

人材獲得以外にもリテンションや育成に対する注力も読み取れます。例えば、人材を育成することができなければ、企業成長が頭打ちになるだけでなく、クライアントに提供するサービスの質が低下するリスクもあるからです。そのため、人材投資コストが増加していることも推測できます。

2022年から2023年での増減率と今後の展開

今回調査を行ったすべての企業において2022年と比較して社員数が増加していることがわかりました。昨年は全体で社員数が平均約8%増加したという結果になりましたが、今年は平均15%の増加となりました。各ファームの具体的な増減率は以下の通りです。

昨年同時期に当メディアが公開情報を基にまとめた社員数と比較をしております。

・KPMGコンサルティング 138%
・ベイカレント・コンサルティング 130%
・EYストラテジー・アンド・コンサルティング 127%
・デロイトトーマツコンサルティング 123%
・PwCコンサルティング 118%
・クニエ 111%
・アクセンチュア 111%
・シグマクシス・ホールディングス 110%
・アビームコンサルティング 109%
・日立コンサルティング 103%

今後も、サステイナビリティやリスク領域への取り組みなど様々なコンサルティングテーマが拡大していくことが見込まれ、採用と人員増は続くと考えられます。

一方で、採用競争が激化する状況下では、採用する人材の質にも焦点を当てる必要があります。増え続けるコンサル需要に追いつくため、ポテンシャル人材も積極的に採用し続けるべきなのか、クライアントへの価値提供にこだわり人材要件を絞っていくのかについては、各ファームの経営判断が分かれるところとなってきます。

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