日本のコンサルファームの社員数をまとめてみた（Big4+α） [2020年度版]

2018年、2019年と継続的に掲載をしてきました、コンサルファーム社員数まとめ。
誰も予想できなかったコロナ禍を前に、2020年に向けても大幅な拡大を進めていたファームが多くあったようです。
現況に対してこの社員数が適正に稼働しているか、そして来年以降どのような採用形態に変わっていくのかもぜひ注目したいところです。
今回もBig4＋αで比較をしてみました。

2018年度版はこちらとなります。
2019年度版はこちらとなります。

日本における主要総合系コンサルファーム社員数2020

各ファームの公開情報を基に、最新の社員数を確認すると以下の様な結果となります。

・デロイト トーマツ コンサルティング　3,138名
（2019年11月末時点 / コーポレートサイトより)
・PwCコンサルティング　約3,000名
（2020年5月31日時点 / コーポレートサイト内会社案内資料より)
・EYアドバイザリーアンドコンサルティング　約1,800名
（不明 / コーポレートサイトより)
・KPMGコンサルティング　1,153名
（2020年7月1日時点 / コーポレートサイトより)
・アクセンチュア　約15,000人
（2020年6月1日時点 / コーポレートサイトより)
・アビームコンサルティング　6,646名
（2020年4月1日時点 ※連結 / コーポレートサイトより)
・ベイカレントコンサルティング　2,058名
（2020年4月時点 / コーポレートサイトより)
・クニエ　800名
（不明 / コーポレートサイトより)
・日立コンサルティング　410名
（2020年2月末日時点 / コーポレートサイトより)
・シグマクシス　524人
（不明 / 決算補足資料（2020年3月期）より)
・ビジネスブレイン太田昭和　573人<単体>／1,440人<連結>
（2020年3月時点 / コーポレートサイトより)
・(おまけ)コダワリ・ビジネス・コンサルティング 　18名

人材確保や採用についての考え方と業界の傾向

コンサル業界の特性上、優秀な人員の確保が会社の成長に直結することは言うまでもありませんが、拡大を図った各社も、人材や採用について下記のようなコメントをしています。

■株式会社ベイカレント・コンサルティング（2020年2月期有価証券報告より抜粋）
コンサルティング業界における人材の争奪により、優秀な人材の採用・確保及び育成が計画通りに進まない場合や優秀な人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、クライアントに提供するサービスレベルの低下をもたらし、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

 

■株式会社シグマクシス（2020年3月期有価証券報告書より抜粋）
当社グループの求める基準を満たす優秀な人財の採用及び育成が当社グループの計画したとおりに進まなかった場合や、転職等により優秀な人財が流出することで十分な人財を確保できなかった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人財投資コストが増加する可能性があります。

コンサル業界各社にとって人材の確保は業績の向上に直結することはもちろんのこと、人材が確保できないもしくは流出してしまうことは、業績に悪影響を及ぼし、人材獲得のためのコスト増を慢性的に引き起こしてしまうというリスクにも言及をしています。

業界の成長とともに、人材獲得競争も激化していることが予想されるため、人材獲得のための採用活動とともに、優秀な人材の確保・育成も同時に進めていくことができなければ、企業としての成長が鈍化してしまうという危機感も各社が強く持っていることがわかります。

コロナ禍による環境の変化と今後の展開

今回調査をしたほぼすべての企業が、コロナウイルスの影響を受ける前に展開していた採用活動の結果として、人員が拡大している状況と思われます。
大規模ファームを中心に、約1年前と比べて110％～140％程度の社員数増加が起きていました。それぞれのファームを増加割合で比較すると下記のようになります。

・EYアドバイザリーアンドコンサルティング
138%
・アクセンチュア
136%
・ベイカレント・コンサルティング
135%
・アビームコンサルティング
134%
・クニエ
133%
・PwCコンサルティング
125%
・KPMGコンサルティング
124%
・デロイト トーマツ コンサルティング
117%
・ビジネスブレイン太田昭和
109%
・シグマクシス
109%
・日立コンサルティング
99%

大規模ファームを中心にほとんどのファーム130％前後の増加をみせています。

一方で、コンサルファームの実態としては案件数が減少傾向にあり、一時的にはコンサルファームに余剰人員が発生しているということも耳にします。こういった状況においては、大量の人員を確保していた大規模ファームよりも、小さい規模で展開をしていたファームのほうがダメージを受けにくいと考えられます。

クライアントとなる企業の経済状況と、コロナ後の新しい課題解決に対して発生すると思われるコンサル需要のバランスが、また来年の社員数まとめの情報に反映されてくることが予想されます。

［v111］

執筆者

M.I.コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社

主としてDXプロジェクトにおける業務・IT改革の展開・定着化をリード。前職では、プロスポーツチームで法人営業、集客施策の立案・実行、チケッティングを担当。チケットの価格変動制や電子チケット化の運用も経験。

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