世界の主要なコンサルファーム、グローバル売上ランキング（Big４+アクセンチュアなど）【2023年度版】

「コンサルのあんなこと、こんなこと」では、毎年国内・グローバルにおける主要コンサルファームの売上や社員数をまとめています。2022年度は、各社とも売り上げを伸ばしていたコンサル業界が今年度はどのような推移になったのでしょうか。今回は、2023年度の世界の主要な総合系ファームの売上高をランキング形式で紹介していきます。なお、各社毎に会計期間が異なるため、一律に比較できない点は予めご承知ください。

世界における主要総合系コンサルファーム売上高を決算情報から読み取る

各ファームのコーポレートサイトでの公開情報を基に、１年分のデータがある最新の会計年度で売上高データをまとめています。なお、総合系ファームの事業領域がコンサル事業以外にも拡がっており、その事業内容は主として以下の通りです。

・Big４(Deloitte、KPMG、PwC、EY)　→　監査、法務、税務、FAS　(Financial Advisory Service)等
・Accenture　→　システム開発、BPO
・IBM、Capgemini、Tata　→　ITサービス、システム開発等

※1 現地通貨ベース成長率/ドルベース成長率。1つのみ記載されているものはドルベース成長率
※2 元データがユーロ記載であるため、ドルに換算して記載(2024年2月14日時点の為替レート(1ユーロ=1.07USドル)で算出))
※3 ユーロ記載である元データの成長率
※4 PwC、KPMGとTCSのコンサル部門の売上・売上シェア・前年度比については、3社とも公開していないため、各社のアドバイザリー部門のデータを記載
※5 データ公表なしについては”-“と表記

全社の売上変動を見ると、FY2022では、売上高1位を誇っていたアクセンチュアが2位のIBMに対して11億USドルの差をつけていました。しかし、FY2023においては、デロイトが前年比56億USドルの売上高増を達成したことで、アクセンチュアおよびIBMを抜き、トップに躍り出ました。コンサルティングセグメントの売上高については、アクセンチュアおよびデロイトが引き続き1位と2位となっていますが、アクセンチュアとデロイトでは40億USドルという大きな差がついています。

各ファーム増収要因の考察

各社共通しているのは、全体売上およびコンサル事業の売上ともに昨年度を上回る成長率を記録していることです。この背後には、DXや脱炭素のような需要が拡大しているほか、生成AIや人的資本経営テーマに関する案件が増えており、業績を押し上げています。

一方で、ウクライナ情勢の悪化や原材料・エネルギーの価格高騰など、経営環境が大きく変動しており、業績が低迷するクライアント企業が増えていることもあり、外部委託への予算削減や契約期間の短縮などが発生しています。こうした外部要因と同時に、採用数拡大による急成長から生じた組織の歪み（コンサルのスキル低下やアサイン率低下など）は一部のコンサルファームにおいて影響がでてきており、本記事で取り上げたビッグファームでも成長が停滞する可能性も考えられます。実際に、FY2022決算時の各社の成長率平均が15-16%であったのが、FY2023においては10%前後と伸び率が逓減しており、FY2024の決算においてはより逓減が顕著になるのではないでしょうか。

このような困難な状況でも、「2025年の崖」と言われる喫緊の課題であるDX化や労働人口減少、人的資本経営/ESG投資といった自社での対応が難しい経営課題へのニーズは、依然として存在しています。そのトレンドに迅速に対応し、クライアントのニーズに答えれば、今後もコンサル業界全体は一定成長し続けるのではないでしょうか。

[対象会計期間及び典拠一覧]
会計期間：2022/06-2023/05
　典拠：Deloitte 2023 Global Impact Report

会計期間：2022/09-2023/08
　典拠：Accenture Fiscal 2023 Annual Report

会計期間：2023/01-2023/12
　典拠：IBM RELEASES FOURTH-QUARTER RESULTS

会計期間：2022/07-2023/06
　典拠：PwC global revenues rise to record US$53.1 billion

会計期間：2022/07-2023/06
　典拠：EY Annual Report 2023

会計期間：2022/10-2023/09
　典拠：KPMG global FY2023 revenues grow to US$36 billion with continued investment in Technology, Talent and ESG

会計期間：2022/04-2023/03
　典拠：TCS Financial Results (Quater IV & Year Ended FY 2022-23)

会計期間：2022/01-2023/12
　典拠： Capgemini delivers another record performance in 2023

執筆者

山中 悠太郎コダワリ・ビジネス・コンサルティング株式会社　コンサルキャリアカンパニー

外資自動車メーカー2社を経験した後、コダワリにジョイン。
コンサルティングワークもこなす傍ら、人材紹介事業の事業責任者やコダワリの人材開発業務や採用統括業務など含めて幅広に従事。

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